日本とベトナムの時差は2時間｜日本との会議やビジネスには不便なのか？

この記事では日本とベトナムの時差は2時間｜日本との会議や打ち合わせに不便なのかについてご紹介いたします。

ベトナムは近年日系企業の進出が目立ち、今後もさらに日系企業が増えることが予想されます。

海外でのビジネス展開における1つの鍵は時差です。

日本本社とのコミュニケーションや打ち合わせ・商談などのビジネス観点でご紹介いたします。

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この記事の筆者

Yudai Murata

ベトナムにて大手日系企業・ナショナルクライアントのWEB広告運用案件を複数担当

青山学院大学卒業後、株式会社sizebookにてEC・美容業界、人材・消費財・飲料品メーカーなどのWEB広告運用・フロント業務を2年間担当。

その後、ADKホールディングスに転職、ベトナムオフィスに駐在。

日系企業・外資系企業のフロント（営業）とWEB広告運用を中心にナショナルクライアントのプロジェクトマネジメント、チームマネジメントを担当。
月間の広告運用額は5万円〜1億円まで幅広く経験。

ADKを退職し独立、Mirai Digitalを創業。

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【結論】ベトナムとの時差2時間はビジネスに影響は？

結論から申し上げると、ベトナムと日本の時差2時間は業務上全く問題ありません。

ベトナムの首都ハノイ・ホーチミンでも同じく、2時間なのでベトナム国内での時差もありません。

日本とベトナムの時差の早見表は下記です。

シンガポールにアジアのリージョナルヘッドを置く企業も多いため、シンガポール時間も記載しています。

上記のようにベトナムと日本の時差が2時間であり、大きな業務上の支障はないことが分かります。

大きな支障はありませんが、日本本社やシンガポール支社など3社間などの海外との打ち合わせの際には下記の2点について意識してみてください。

当日の急な打ち合わせは難しい

まず1点目は当日の急な打ち合わせは難しいので避けるべきという点です。

日本国内でも同様かと思いますが、海外と日本の時差を考慮すると当日の日程調整は避けたほうが良いでしょう。

また海外支社でよくある例として、日本本社の役員の方が定期的に各国の支社に出張に来られることがあります。その際に、現地の駐在員の方はアテンドをするケースがあります。

このような急な出張とアテンドが稀に発生することがあるので、当日の日程調整は避けるべき理由の1つです。

打ち合わせの際には現地時間を記載

2つ目は打ち合わせの際の調整メールに現地時間を記載することがおすすめです。

ベトナムから日本のチームに日程調整を行う際には、下記のように日本時間（JST）を記載すると親切でお互いの認識齟齬が生まれず、スムーズになります。

日本の現地時間はJSTと記載しておくことで、日本現地時間であることを伝えることができます。

【まとめ】グローバルビジネスに時差は付き物

ベトナムと日本でビジネスを展開・加速するためには時差にも上手に対応できるようになることが必要です。

特に、海外のチーム・クライアントと日本のメンバーでの複数人での日程調整は難しいこともあります。

まずは海外の時差を考慮した上で社内での日程調整を行い、その上で先方との調整の順番で進めてみてください。

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